【マルヨシ通信No.99】
欧米各国は脱炭素社会の実現を目指して２０３５年以降EV車（電気自動車）以外の新車販売を認めない方針を宣言しております。この宣言以降、これまでハイブリット車の販売で世界の自動車市場を席巻して来たトヨタに関しては「EV化に否定的とか出遅れている」という報道もされました。
この様な状況の中でトヨタ自動車は６月13日「車の未来を変えていこう」というテーマで新技術のお披露目を行うテクニカルワークショップ（＝TWS）を開催致しました。会場では同社の中島裕樹技術担当副社長がリチウム電池を進化させたリチウム空気電池、水素エンジン、製造工程の高効率化を図ったギガキャストなどトヨタの最新技術44アイテムを紹介しました。中でも今回TWSの目玉となったのは「全固体電池」であり３～４年後の実用化に向けてトヨタが最も注力している開発との事なので採りあげてみました。
全固体電池とは？
上のイラストをご覧下さい。従来のリチウムイオン電池は電気を伝導する役割である電解質に液体を用いている為、比較表でご覧頂ける様にリチウム電池は安全性、気候要件、搭載重量などで問題がありました。電解質を液体から個体にすれば高いエネルギー密度を持つ事が出来、これによりEV車においては航続距離の倍以上の大幅な向上が期待されています。加えて液漏れなどに起因する発火のリスクが低くなり安全性が増し、電池を搭載する重量は少なく、スペースは小さく出来ます。他にも全固体電池は充電・放電サイクルにおける性能の低下が抑制されバッテリーの長寿命化や急速充電のスピードも向上します。
この様にメリットが非常に多い全個体電池ですが、世界中で開発を進めている多くの企業の前に立ちはだかっている問題が固体の電解質と電極の間の温度差により亀裂が生じ、劣化してしまうという耐久性とイオン電導性の低さでした。然し乍らこの度、東京工業大学の菅野了次教授が亀裂を生じさせない有望な正極材料を発見し全個体電池の実用化に向けて大きな前進が図られました。更にトヨタ、日産、ホンダ等の自動車メーカーの他に大阪府立大学、出光興産、旧川鉄日本鋼管系のJFEテクノリサーチ、パナソニック等が全固体電池の開発並びに実用化に向けて奮闘しております。
政府も経済産業省が１２００億円の補助金を供出して支援しております。左記のグラフをご覧下さい。車載用リチウム電池は２０１５年には日本が世界シェアの51・７%を握っておりました。２０１９年には吉野彰博士がリチウムイオン電池の開発者としてノーベル化学賞を受賞しています。ところが２０２２年には中国、韓国合わせて73%のシェアを握って逆転されています。全固体電池については日本が何とか世界一位の座を奪還して欲しいと思います。
出典：テクノシステムリサーチ
ページ作成日 2023-10-07
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