色には不思議な力が宿っており、ストレスや不安を少なくし、信じられないような力を与えてくれます。色の特徴と効果を知っておくと何かの役に立つかも知れません。

赤

 購買色と言われ、カラーマーケティングでは赤を入れるかどうかで売上が20%前後も違うと言われています。 スーパーのチラシの値引き表示は赤が多いです。また、赤は食欲をそそる色だと言われマクドナルドやケンタッキーのロゴや看板はコテコテの赤色です。

青

 気持ちを静め、心を落ち着かせる色で青の心理効果は「沈静色」「冷たさを感じる色」「後退色」です。 また自然界には青い食べ物がない為、青色は食への意欲を減退させます。青色の部屋で夜食を食べれば食欲が抑えられダイエットに繋がるそうです。

黄

紫

 青の鎮静効果と赤のエネルギッシュなパワーの両方の性質があります。両方の特徴を生かして感性を鋭くしてリラクセーション効果を高めてくれるようです。体の回復機能を高める作用があり薄い紫色のシーツに換えて睡眠深度が深まったという人もいらっしゃいます

オレンジ

 太陽や炎の色なので人間の潜在意識に反応して柔らかさとぬくもりを感じさせてくれる色です。暖色の膨張色なので衣類にまとうと太って見えたりします。

白

 空間を広く清潔に感じさせてくれます。医療現場では清潔感と共に呼吸器系に作用し呼吸を楽にするということで院内の内装やユニホームは白を基調にしているケースが多いです。

黒

 他の色を吸収する性質があるのでどんな色ともマッチします。エネルギーを低下させ絶望感を抱かせる色です。収縮色故、見た目の引き締め効果があり有機ELテレビのCMに使われます。

須藤 章子（総務部）

 私の紹介するお店は、せんげん台駅の東口徒歩５分の鉄板ビストロ「ラ・プランシュLa planche」です。この店では全国各地のこだわりの食材を使った料理を楽しむ事が出来ます。特筆すべきはお肉の種類の多さです。私が食べたのは、近江牛・常陸牛・富士幻豚のロースなどの盛り合わせで、お肉の上にはトリュフが乗っていて一口食べる毎に特別な気分になれます。私の一番のお気に入りは、サロマ和牛の握り寿司。キャビアも乗っていて何とも贅沢。とろけるような美味しさです。 店内にある大きな黒板には数多くのメニューがぎっしり。その中には馬や猪や鹿や羊から、滅多にお目にかかれないようなクロコダイル、ツキノワグマ、カンガルー、ダチョウといった食材も並んでいます。ちょっと変わり種な食材も食べてみたい方にはお奨めのお店だと思います。どんな食材でどのような料理が食べたいかをリクエストすることも出来るそうです。予約は必須。

英国のエコノミスト誌が世界の主要60都市を対象に「世界の都市安全指数2019」を発表しました。東京が1位、大阪が3位に選ばれました。安全のカテゴリーはサイバー（情報防衛）、医療健康、インフラ、個人の身辺の4分野に分け57の指標を調査したそうです。

 次に日本交通公社（JTB）が今年の８月にコロナ終息後観光旅行したい国につきネット調査を行った結果、アジアの居住者は断トツに日本を選択し、欧米・豪州の居住者は米国に引き続いて２位に日本をあげています。

 日本をあげた主な理由は美味しい食事、独特の文化、街が清潔、治安が良い、買い物の楽しみなどが1位になっています。

 ここまではさすがオリンピック開催国だけあると安心して見ていられますが、HSBCホールディングス（香港上海銀行・英国系で銀行ブランド力２０２０年世界11位）が行った「駐在員が住みたい国ランキング」によると、日本は32位と惨憺たる結果になっています。また、ドイツの調査会社インターネーションズが行った同様の調査でも日本は64か国中39位というランクになっています。

 ADRと言う紛争解決手段があります。我々が日常生活を送って行く上で民事上の紛争に巻き込まれる事があります。賃貸物件のオーナー様の場合も家賃の滞納や敷金精算など色々な揉め事が発生し頭痛の種になっている方もいらっしゃると思います。強制退去など紛争性が高い場合には弁護士を雇い裁判を起こすという手段がありますが、裁判は費用や時間がかかります。 少額で軽微な事件や事故であれば訴訟手続きに拠らず公正な第三者が関与して、その解決を図る手続を行おうとする制度がADRです。英語になっている理由はほとんどの先進法治国家が裁判を補完する制度としてADRの制度を持っているからです。 ちなみにADRはAlternative（代替的） Dispute（紛争） Resolution（解決）の略で「裁判外紛争解決手続」と訳されていますが、無理して言葉を覚える必要はありません。将来、何か係争・紛争があった時に「そう言えばADRというのがあったな」という程度で記憶の端にしまっておいて頂ければ結構です。ADRの存在を我々の身近に教えてくれた有名な事件が昨年９月９日に千葉県市原市で起きたゴルフ練習場の倒壊です。 台風15号の影響でゴルフ練習場の鉄柱と防球ネットが倒壊し周辺の住宅21世帯が大きな被害を受けたニュースは皆様も覚えていらっしゃると思います。練習場側は天災だから賠償責任はないと主張する一方、被害を受けた民家側は鉄柱の根元が錆びていたから倒壊したと主張しADRを使って練習場側と交渉を続けています。 練習場側は既に更地になった練習場の土地を売却して損害賠償をしたいと述べている様ですが、練習場オーナーも生活の糧を失っているので売却代金の分配方法を巡って簡単には決着が付かないだろうと予想されています。いずれにせよADRという耳慣れない言葉が世に広まるきっかけを作った事件でした。

ADR運営母体

ADRの運営母体は3種類に分かれます。

• ◆裁判型
  裁判所の手続きとして行われる民事調停・家事調停などです。
• ◆行政型
  行政と関わりのある労働、公害、著作権、人権、消費者生活問題、建設工事などの紛争を受け付けてくれるADRです。
• ◆民間型
  各都道府県の弁護士会、司法書士会、行政書士会がADRを設けております。専門分野の紛争であれば国際商事仲裁、交通事故紛争処理センター、貸金業協会、生保協会、損保協会、全国銀行協会などもADRの対応窓口を設けております。

 どこに相談して良いか分からない場合は法務省の「かいけつサポート」をご覧ください。それでは民間型ADRを中心に詳細を説明致します。

②調停は法律、技術の専門家３名が担当し調停案を提示して受諾を勧告します。当事者は調停案に拘束されず拒否する事が出来ます。あっせんと調停の使い分けには厳密な基準がある訳ではありませんがあっせんに比べると調停は一歩踏み込んだ形になります。

③仲裁は事前に当事者同士が仲裁を受けることに同意（仲裁合意）した場合に仲裁人が解決内容を判断するものです。仲裁判断は裁判の判決と同じ効力があり、当事者は拒否することができません。また控訴や上告等の不服申立の制度はなく、仲裁判断がなされた事件について、裁判を起こすことはできなくなります。 根拠法は「仲裁法」です。法務省の認証を受けたADRでは時効直前に申し立てがあった様な場合に、当該ADRの手続きで解決しなかった時は１ヶ月以内に裁判の申立をすれば時効の完成が猶予されます。

ADRで扱う問題

• ①手続き的に簡便である
  厳格な手続法はなく臨機応変の処理を行うことができます。
• ②解決までの時間が短い
  裁判の場合は第一審でも半年～２年程の時間を要し、控訴審・上告審へと進んだ場合には更に時間を要します。ADRの解決迄の目安は３回の面談で３ヶ月程度と言われています。
• ③当事者による自律的解決
  話し合いを旨とする手続であるため、当事者の意向を尊重した手続・解決を目指す事が可能です。他方、中立な立場の専門家が仲介するため、法的妥当性も確保されます。
• ④経済的である
  訴訟手続ではコスト面で当事者に大きな負担がかかることが多いですが、ADRではそのような負担（例えば弁護士費用、鑑定費用など）を要することなく解決に至るケースも少なくありません。このため、少額事件や簡易な事件に限らず、紛争一般について経済的であるといえます。
• ⑤非公開
  ADRでは手続が非公開であるため、争いの内容や存在自体を知られたくない場合には適しています（プライバシーに関する紛争、企業秘密に関する紛争など）

 ２０２５年問題をご存じでしょうか？　端的に言えば「２０２５年には後期高齢者が急増し、それに伴い産業構造が著しく変化し色々な問題が生じてくる」という事です（後期高齢者の定義は７５歳以上）。下段右のグラフは総務省が作成した「日本の将来推計人口」ですが、２０２５年の７５歳以上の人口は２０１６年と比べると約５百万人増えて２１８０万人、全人口に占める割合は13%から18%になります。「医療や介護の施設や従業員数が圧倒的に足りなくなる」と現場からは悲痛な叫びが上がっています。 後期高齢者が急激に増える理由は終戦直後１９４７～１９４９年に生まれた団塊の世代の人達が２０２５年になるとどっと75歳以上になだれ込んで来るからです。団塊の世代の人口ボリュームは突出して高く３年連続で年２６０万人台が続き、合計すると８０６万人になります（存命者は６９０万人と推計）。２０１９年の出生数は86万人ですから現在の３倍の数の人が生まれたという事です。「将来は介護施設のお世話になろう」と気楽に考えている方もいらっしゃるかも知れませんが、このままでは将来すんなり施設に入って十分な介護を受けられる保証はないという事です。

 ２０２５年の人口推計で６５歳以上の高齢者は３６８０万人で全人口の３０％に到達し世界一位の高齢者比率です。人口の３人に１人が高齢者となり言い換えれば20～64歳の就労者２人で１人の高齢者を支える形です。２０２５年問題をざっと駆け足で説明して参りましたが、その結果どういう問題が起こるか列挙してみます。

①国の医療介護費負担が増加する
左記のグラフは厚生労働省が作成した医療費、介護費、年金の増加率の推定です。２０１８年と２０２５年の７年間を比較してGDPは１・１４倍の増加ですが、医療費は１・２倍、介護費は１・４倍もの急激な増加になっています。

②農林業、建設業、製造業の就労者が減少
次頁上段にある様に２００９年から２０１９年の10年間で農林業△18万人、建設業△18万人、製造業△10万人と就労者数を減らしています。逆に、情報通信、医療、介護は就労人口を増やしています。農林業就労者数の減少は日本の食料自給率にも影響します。日本の食料自給率は２０１８年に３７%迄下がっており、深刻な問題になりかねません。移民を増やすとかドローンやAIを使って農業の省力化や自動化を進めざるを得ませんが、簡単に解決できる問題ではありません。

①心身ともに健康でいる事

 セミナーでも強調していますが、平均寿命より健康寿命を意識して下さい。どうすれば健康でいられるかは紙幅の関係で割愛させて頂きますが、人の世話にならずに自立した生活を末永く続けることが出来るよう現役時代から計画的に準備、措置して行くことが肝要です。眼、耳、歯、既往の持病など悪い個所があったら早め早めに治療して行かれた方が良いと思います。

②年金プラスアルファの生活資金を確保する

 サラリーマンの場合は厚生年金が支給されるので個人事業主より給付額は多くなりますが、将来の目減りを考えると一生安泰とは言えません。年金以外の収入源を得ることを現役時代から考えておいた方が宜しいと思います。自宅のローンは年金受給前に完済しておいた方が宜しいと思います。

③一生使える脳にする

 現役を引退して家にいることが多くなり何もする事がないと嘆いている高齢者がいます。どんな年になっても学ぶ事は沢山あります。机に向かっての勉強だけでなく料理でも園芸でも構いません。脳だけは年をとっても細胞は再生され上手く使えば機能を上げて行くことが出来るそうです。逆に使わなければどんどん衰えて行くそうです。

 著者の中村恒子先生は９１歳の精神科医で今でも大阪の病院で勤務医として働いていらっしゃいます。この本は２年前に発刊されていますので新書ではありませんが、じわじわ売れて１０万部を超えアマゾンの社会道徳分野でベストセラー本１位になりました。書評も４星で２７０もの投稿レビューがありその内容も好意的なコメントが多かったので本誌でご紹介することに致しました。 「うまいことやる習慣」という言葉の響きは決して良いものではありませんが、読了後はうまいことやるという表現が的を射ていると思わせてくれました。著者自身は「要領が良い人間ではなく、どん臭いタイプなので世渡りは下手」と述懐しています。原点は７０年間にわたって大勢の患者さんを診て来て、相談にのったり背中を押したりしてきた現場の経験がベースにあります。 「考え方や気持ちの持ち方一つで人間は変わる」と言う結論に至ったのが著作のきっかけという事なので言葉の重みや説得力があります。著書の中から実際の文面を拾いました。

7．今後の勉強会の開催予定

場所：「越谷市民活動支援センター」全会共通
越谷駅東口徒歩1分ツインシティB棟5階

当勉強会は先着順、無料でどなた様でもお気軽に参加出来ます。❊予約制です。
ご希望の方はメール又は専用電話のいずれかの方法で事務局に 住所、氏名、電話、メールアドレスをご連絡下さい。

① メール： seminar@0021.to ② 専用電話：048-978-1121

マルヨシ通信の読者の皆様の貴重なご意見・感想をメールでお寄せ下さい。
あて先：marutsu@0021.to
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